大手・上場企業の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」媒体・広告資料
企業名：株式会社日本人材ニュース社
1989年創刊。日本人材ニュースは、企業人事向けサービスの動向や活用法を紹介する人事部長向けの専門誌です。
人材マネジメントや注目サービ記事活用法、労働法や人事実務解説などを掲載しています。
資料詳細説明
●純広告/記事広告
・人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」にて純広告/記事広告をご出稿いただけます。
・定期調査で開封率95％の実績があり、情報収集に対する意識が高い、大手・上場企業の人事部長の目に入ります。
・記事広告は、掲載記事の二次利用も可能です。また、企業人事向けWebサイト「日本人材ニュースONLINE」に1年間掲載する他、SNS告知、メルマガ配信などオンラインコンテンツとしても継続的にPRできます
●パンフ同封広告
・「日本人材ニュース」と一緒に貴社のパンフレット・チラシを届けます。
・デジタルマーケティング施策がひしめき合う中、目に触れやすく、手元に残る紙の広告だからこそ宣伝の差別化を図ることができます
●メールDM広告
・営業でアプローチが難しい大手・上場企業の人事部長などに1社独占でメール広告を配信できます。
・大手・上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」の読者で、「メールDM」も希望される方へ配信することで高い開封率を実現しています
・お申込みから最短3日程度でご利用いただけるため、急なセミナー集客にも効果的です。
対象業種 |
全業種 |
|---|---|
対象企業規模 |
企業規模問わず |
【導入実績】
●組織・人事コンサルティング
すでにメールDMからの商談が2件生まれており、効果を実感しています。改めてターゲットは上位役職者だなと見えてきています。
●人材育成・研修
セミナー集客で活用したところ、メールDMからのお申し込みが9件あり、うち5件は大手企業の役員の方でしたので、そこから繋がればと思っています。
●人事システム
配信先がターゲット（大手・上場企業）に合っているので継続的に利用しています。日本人材ニュースは専門誌を人事部長に届けて認知されているので、メールの開封が期待できます。
【ご提供いただく個人情報のお取り扱いについて】
- 資料のダウンロードに際して、以下の事項に同意されたものと見なします。
- ご入力頂いた個人情報は、「株式会社日本人材ニュース社」へ収集されます。
- 「株式会社日本人材ニュース社」からのメールマガジン、電話、送付物による情報提供サービスを受け取ります。
- 提供された個人情報は、各情報提供元企業のプライバシーポリシー下で適切に取り扱われます。
この資料は掲載終了いたしました。
