日本で生まれる全86万人の新生児。
産後ママの80％超をカバー
国内の新生児出生数が減少の一途を辿る中、消費購買の傾向が変わるきっかけである産後直後のママへアプローチすることが年々難しくなっています。自治体公的事業のハンドブックである「赤ちゃんみんなのハンドブック」は全国の新生児を持つ産後ママの80％超に、産院にて手渡しされています。

●産後ママ（新生児ママ）に“大量に╱ベストタイミング”でアプローチできる『赤ちゃんみんなのハンドブック』
将来出産を控えた女性へアプローチするには、母子手帳をフックにしたプロモーションなどが有名ですが、実際にまだ出産をしていない女性であり、ママになっていません。産後の悩みは実際に体験しておらず、出産直後のママへピンポイントでアプローチするには、早いタイミングとなります。

自治体公的事業「新生児マススクリーニング検査」のハンドブックであり、産婦人科で配布
『赤ちゃんみんなのハンドブック』は、新生児マススクリーニング検査は各地方自治体が実施する“公的事業”。産院・産婦人科で産院スタッフから配布されています。新生児マススクリーニング検査は産後4～5日後に行われているため、産後ママが一番最初に受け取るハンドブックとなります。
産院産婦人科にて先生から手渡しである
『赤ちゃんみんなのハンドブック』は、新生児マススクリーニング検査の検査時の検査同意書とともに、産後ママに配布されます。自治体経由で各産婦人科、産院に配布され、産院では先生・産院スタッフからの手渡しで配布されています。

広く産後ママ（新生児ママ）へリーチできる
厚生労働省子ども家庭局母子保健課が発表した先天性代謝異常等検査実施状況 （平成 29年度）によると、新生児マススクリーニング検査は、日本国内の新生児（赤ちゃん）の100％が受診しています。産後ママへ全国の産科医療機関にて、各自治体より配布されている『赤ちゃんみんなのハンドブック』は、2019年度実績で全国の産科医療機関を通じて、651,400冊（※1）を配布しています。
（※1）健やか親子支援協会発表

●産後ママ（新生児ママ）向けの広告媒体の『赤ちゃんみんなのハンドブック』の発行目的
自治体（都道府県と政令指定都市）が提供する「新生児マススクリーニング事業」は、ほぼ全ての新生児（赤ちゃん）が先天性代謝異常症等を発見するために、無料で検査を受けられる公的事業です。生まれてすぐに検査し、早期に希少疾患の治療を開始することで、赤ちゃんの命や障害から守ることができます。新生児マススクリーニングを受けるにあたっては、保護者（パパ・ママ等）の同意が必要となります。
検査の内容をご理解いただくための資料として、2019年度より『赤ちゃんみんなのハンドブック』を健やか親子支援協会で発行しています。

日本のどこで出産しても同じ情報を受け取れるように、全国共通の説明資料
『赤ちゃんみんなのハンドブック』は、地域間、病院間で情報格差が出ないよう、ママが日本国内のどこで出産しても同じ説明が、パパ・ママ、そして小児科医の先生方にお届けできるように、との目的で作成しました。
専門医の監修により作成しており、検査する疾患や検査から結果までの流れ、３歳までのお子様の異変に気付くようなチェックリスト、そして詳しい情報提供先なども紹介しています。

『赤ちゃんみんなのハンドブック』媒体概要
•媒体名：赤ちゃんみんなのハンドブック
•発行元：一般財団法人健やか親子支援協会
•発行部数：計692,992部 / 年2回（上期、下期）発行
•配布期間：上期4月発行～9月まで配布、下期10月発行～3月まで配布
•配布場所：全国産科医療機関等にて手渡しにて配布
※先天性代謝異常等検査事業の説明資料として、「申込書兼同意書／撤回書」と一緒に手渡しにて配布
•配布対象：タンデムマススクリーニング検査を受診する新生児（赤ちゃん）の保護者
•サイズ：A4 297mm × 210mm
•総ページ数 ：16Ｐ